横浜に新たなランドマークが誕生
2018年 04月19日
新年度のゴタゴタも少し落ち着いてきた今日この頃。
休日ともなると横浜市内は家族連れや恋人たちが、
春を楽しんでいる姿がとても多くなってきました。
ここからゴールデンウィークにかけて、外で過ごすのが気持ちのいい季節。
横浜はぶらりぶらりと外を散歩しているだけで楽しい街なので、
みなさんどんどん横浜に足をのばしてくださいね!
さて、そんな横浜に、新たなランドマークが建つのをご存知でしょうか?
ランドマークと言っても新しい「横浜ランドマークタワー」が建つ、ということではなく、
言葉そのものの意味である目標・象徴となる建物、という意味でのランドマークです。
場所は「馬車道」駅に直結するロケーションである北仲通地区。
横浜市最高層となる予定の「横浜北仲タワープロジェクト」。
総戸数1,100戸超の分譲住宅と宿泊施設、商業施設、
文化施設等を一体的に開発が行われています。
完成予定は東京オリンピックが開催される2020年2月です。
現在、三井不動産レジデンシャルと丸紅は
大規模開発事業「北仲通北再開発等促進地区地区計画」を進めており、
こちらのタワーはまさにそのランドマークとなることでしょう。
現在関内駅近くにある横浜市長舎も北仲通地区に移転する予定で、
昨年の夏から工事が行われています。
日本国内最大となる客室数約2,400室(!)を有する超高層ホテル
「(仮称)アパホテル&リゾート〈横浜ベイタワー〉」も計画されており、
2019年9月に開業する予定となっています。
オリンピックの際には、沢山の観光客の方がこのホテルに泊まることになりそうですね。
横浜にお住いの方ならご存知の方も多いかもしれませんが、
この北仲通北地区には横浜の歴史が詰まっています。
1859年の横浜開港後、横浜の重要な産業として発展した生糸輸出関連の施設が集中。
関東大震災後の1926年には生糸検査所と帝国蚕糸倉庫が建設されました。
その後、高度成長期の貿易品目の変化や物流機能の変化で、
地区の役割が変わり、1958年には住宅公団海岸通団地が、
1993年には横浜第2合同庁舎が建設され、
2005年には帝蚕倉庫の本社移転に伴い倉庫が閉鎖されました。
そして現在、横浜の産業や文化の伝統と未来をつなぐ街として
生まれ変わろうとしている北仲通北地区。
新たな横浜市の注目スポットとして発展していく今後を、
これからも注目していきたいですね。
(via 横浜経済新聞)
休日ともなると横浜市内は家族連れや恋人たちが、
春を楽しんでいる姿がとても多くなってきました。
ここからゴールデンウィークにかけて、外で過ごすのが気持ちのいい季節。
横浜はぶらりぶらりと外を散歩しているだけで楽しい街なので、
みなさんどんどん横浜に足をのばしてくださいね!
さて、そんな横浜に、新たなランドマークが建つのをご存知でしょうか?
ランドマークと言っても新しい「横浜ランドマークタワー」が建つ、ということではなく、
言葉そのものの意味である目標・象徴となる建物、という意味でのランドマークです。
場所は「馬車道」駅に直結するロケーションである北仲通地区。
横浜市最高層となる予定の「横浜北仲タワープロジェクト」。
総戸数1,100戸超の分譲住宅と宿泊施設、商業施設、
文化施設等を一体的に開発が行われています。
完成予定は東京オリンピックが開催される2020年2月です。
現在、三井不動産レジデンシャルと丸紅は
大規模開発事業「北仲通北再開発等促進地区地区計画」を進めており、
こちらのタワーはまさにそのランドマークとなることでしょう。
現在関内駅近くにある横浜市長舎も北仲通地区に移転する予定で、
昨年の夏から工事が行われています。
日本国内最大となる客室数約2,400室(!)を有する超高層ホテル
「(仮称)アパホテル&リゾート〈横浜ベイタワー〉」も計画されており、
2019年9月に開業する予定となっています。
オリンピックの際には、沢山の観光客の方がこのホテルに泊まることになりそうですね。
横浜にお住いの方ならご存知の方も多いかもしれませんが、
この北仲通北地区には横浜の歴史が詰まっています。
1859年の横浜開港後、横浜の重要な産業として発展した生糸輸出関連の施設が集中。
関東大震災後の1926年には生糸検査所と帝国蚕糸倉庫が建設されました。
その後、高度成長期の貿易品目の変化や物流機能の変化で、
地区の役割が変わり、1958年には住宅公団海岸通団地が、
1993年には横浜第2合同庁舎が建設され、
2005年には帝蚕倉庫の本社移転に伴い倉庫が閉鎖されました。
そして現在、横浜の産業や文化の伝統と未来をつなぐ街として
生まれ変わろうとしている北仲通北地区。
新たな横浜市の注目スポットとして発展していく今後を、
これからも注目していきたいですね。
(via 横浜経済新聞)